新型コロナウィルスの流行をきっかけとしてテレワークへの注目が急速に高まっています。

多くの企業ではE-mailやチャットツール、ファイル共有サービス、ビデオ会議などの既存ツールを最大限に活用するという方法で、テレワークを推進していますが、この流れはこれから益々、その幅とスピードを増していくことでしょう。

 

この結果、これからさらに多くのビジネスコミュニケーションをリモートで行う試行錯誤が続いていくことになりますが、この流れの行き着く先にはどのような景色が広がっているでしょうか？

 

今、行われているテレワークは既存組織の枠組みの中で行われています。事務所で席を並べることを前提として作られた組織のメンバーがテレアークでメールのやり取りやビデオ会議をしています。通勤時間が無くなる分、従業員にとってはメリットが大きいですが、会社にとっては業務効率が落ちて悩ましいと感じているかもしれません。

 

一部の企業ではすでに通勤手当を廃止したり、固定席を無くすなどの動きが始まっています。これらの企業が次に気が付くのは、リアルな事務所での場の共有が組織作りの前提にならないということでしょう。

すると、組織の壁が徐々に取り除かれ、メンバーが自由に他のメンバーと協調作業をするオープンコラボレーションが進むことになります。このような環境では、組織を超えてアイデアが飛び交うようになり、企業は初めてテレワークの価値を認識できるようになります。

 

テレワークの動きは徐々に会社の枠を超え始めることになります。バーチャル環境でのみコミュニケーションをしているのですから、会社の内も外もありません。社外のメンバーとのオープンコラボレーションの段階です。

オープンイノベーションの取り組みは既に数年前から行われていますが、他企業とのコラボレーションや研究機関との産学連携がさらに促進されるでしょう。また、日本の企業では1980年前後に採用された多くのベテラン社員の定年退職が始まっておりますが、貴重な知識が失われることは企業にとっても大きな損失です。テレワークを活用した、ベテラン退職者の知識の再活用も検討されるはずです。

 

この流れのゴールには、組織の枠を超えて新しいアイデアを見つけ、課題を解決する企業のみがたどり着くことでしょう。